Verizonが4社の4G LTEカバレッジを比較するマップを使ったテレビCMを流していたことに対し、広告自主規制団体がこれをやめるよう勧告したが、その決定にVerizonは喜んだという妙な話。
VerizonはWebサイトやパンフレットやテレビCMなどで、4社の4G LTEカバレッジを示す比較マップを出している。もちろん他社に比べてVerizonが一番カバレッジが広いということをアピールするためだ。
4G LTEの提供地域を色塗りして示した比較マップを見ると、Verizonは全米のほとんどの地域をカバーしているのに対し、他社、特にT-Mobileは白い地域が目立ち、サービスを提供していない地域が多いように見える。
これは4G LTEの提供地域を示しているだけで、実際にはHSPA+や3Gや2Gサービスなどもあるので、全然サービスを提供していないわけではない。
こんな比較マップは消費者に誤解を与える、しかも古い情報を使っている（2013年10月時点の情報）などとして、T-Mobileが、広告自主規制団体である全米広告部会（NAD）に苦情を申し立てていた。
NADはこれを受けて審議し、マップの正確さについては問題なしとしたが、これが4G LTEのカバレッジであるとはテレビCMでは明確ではなく、全体的にこのCMが発しているメッセージも4G LTEに限ったものではないとして、CMでこのマップを使うのをやめるようVerizonに勧告した。
Recodeによると、この決定に対しVerizonは「嬉しい」と表明した。問題になっている広告は既に使用期間が終了し、現在は使っていないので支障はないし、そればかりか、この比較マップが4G LTEに関しては的確であることを業界団体が追認してくれたということだ。
それ以外にも、「全国カバー（Nationwide Coverage）」という表現も問題視され、人口2億人以上カバーするまでは「全国カバー」という言葉を使うべきではないとの業界ルールを守るべきことも勧告されたが、これは今年の夏に達成したので問題は解消したようだ。
この一件はVerizonにとってはいい宣伝になったと思われる。
