最近、核戦争の危機が現実のものとなる中、人工知能（AI）に関する危険性が叫ばれており、ますます不安が募っている。
9月1日にはプーチン大統領が、ロシアの子供向けの公開授業で「AIを制するものは世界を制す」と述べたと、RTが報じた。（子供向けにこんな話をするのか。）
「AIは壮大な機会を提供すると同時に、予測不能な脅威をもたらす」として、この技術を独占することの危険性について警告し、「もしロシアがAIを制した場合には、そのノウハウを独占せず、全世界と共有する」と述べた。
心配なのは、AIの研究で今のところ首位争いを繰り広げているのが米国と中国だということ。現状においてはどちらがAIを制しても不安極まりないが、中国が制する可能性が高いとの見方があることが一層の不安を掻き立てる。
実際、中国政府は2030年までにAIを制するとの計画を7月20日に発表したと、The New York Timesが伝えている。
プーチン大統領の警告に触発されて、Teslaのイーロン・マスクCEOは9月4日、「国家間のAIの開発競争が第三次世界大戦を引き起こす」とツイートしたと、TechCrunchなどが伝えている。
AIを開発した国が必ずしも意図的に戦争を引き起こすというわけではないが、AIが勝手に判断して先制攻撃を仕掛ける可能性があるという。
The Guardianによると、8月20日にはイーロン・マスクや世界26か国のロボット工学・AI研究の専門家ら116人が、「殺人ロボット」の開発を禁止するよう国連に求める書簡に署名した。たとえ国連が禁止を決議したとしても、従わない国もあるので始末が悪い。
さらに心配なことに、米国では政府よりも民間企業の方がAIの研究は進んでいるものと見られるが、そのような民間企業の一つであるGoogleがAIの専門家チームを中国で立ち上げようとしていると、South China Morning Postが報じた。その真意やいかに。
GoogleはAIのホームページで、「AIの恩恵をみんなに提供する」と述べているが、できれば悪い人たちにはなるべく提供しないでもらいたいものだ。
原子力と同様、AIをいかに平和的利用だけに制限するかが課題。
とりあえず目先の不安を軽減する手段として、ミサイルが発射されたら、発射された場所にミサイルが戻って来るような仕組みをAIで作ってもらえないものだろうか。
