2014年頃には有望な分野としてもてはやされていた3Dプリンタ業界が、今、苦境に立たされている。
学校向けなどに手頃な価格の3Dプリンタを提供していたNew Matterが2月末で事業を撤退して会社を解散すると発表した。
同社は3Dプリンタ「MOD-t」を開発し、2014年7月にクラウドファンディング「Indiegogo」で資金調達を行い、目標額の1.8倍となる68万ドルの調達に成功。2016年から1台399ドルで販売した。
さらに、第2世代の「MOD-t（2nd Gen）」を開発し、2017年10月に別のクラウドファンディング「Kickstarter」で資金調達プロジェクトを開始し、目標額の10万ドルを5日間で達成。ところが、同年11月、資金調達期間が終了する前にプロジェクトを中止してしまった。
中止した理由は、現状では支援者の期待に応えることは困難と判断したことによる。その時点では、まだ完全撤退というわけではなく、次世代製品を見直して新製品とともにカムバックすることとしていた。
その後、今回の発表で、完全に事業撤退することにしたもの。
事業撤退の発表の中では、「業界を変革したいという熱意が、現状のデスクトップ3Dプリンタ市場において、採算が合う形でフィットするには至らなかった」としている。要するに「これは儲からない」と判断したようだ。
TechCrunchによれば、3Dプリンタ市場は大手も含めて各社が厳しい状況に直面しており、ギブアップする会社も増えている。
現状の技術とユーザの要求がマッチしていないという状況のようだ。
