T-MobileとSprintの合併が実現した場合に、プリペイド子会社がどうなるのかが話題になっている。
と言うか、このことを誰も話題にしていないので、Boost Mobileの創業者で現在Boost Mobile Australiaの取締役で筆頭株主でもあるPeter Adderton氏があえて話題にした、とBloombergが報じた。
同氏は2000年にオーストラリアを本拠にBoost Mobileを創業したが、2004年に米国法人のBoost Mobile USAをNextelに売り渡した。そのNextelを2005年にSprintが買収したことで、Boost Mobile USAがSprintの子会社になったという経緯がある。
現在、SprintはBoost MobileとVirgin Mobileというプリペイド子会社を持ち、2017年末のプリペイド顧客数は約900万件。片やT-MobileはMetroPCSというプリペイド子会社を持ち、2017年末のプリペイド顧客は約2,070万件。
ちなみに競合のAT&TはCricketというプリペイド子会社を持ち、プリペイド顧客は1,530万件。Verizonのプリペイド顧客は540万件。
もしT-MobileとSprintが合併し、両社のプリペイド子会社までもが合併してしまうと、北米のプリペイド市場の37%を握る巨大なプリペイド会社が出現する。これは競争上よくないし、特に低所得の顧客層にとって望ましくない、と同氏は考えている。
同氏はFCCとFTCに対し、両社の合併を認めるのなら、プリペイド市場の十分な競争を確保するため、両社のプリペイド子会社のうちの1社を手放すことを条件にするよう申し入れる意向だ。
選択を迫られればT-MobileはMetroPCSを取るだろうから、Boost Mobileを手放すことになるだろうと同氏は見ており、そのBoost Mobileを同氏は支援者とともに買い取ることを考えているとのことだ。支援者の名前は明らかにしていない。
Boostの創業者として、同氏はBoost Mobileに愛着を持っている。是非とも引き取って、「チャレンジャー」ブランドとして温存させたい考えだ。
果たして同氏の野望は叶うのか。そしてプリペイド市場の構図はどうなるのか。
まずは合併の承認手続きの進展を見守りたい。
