端末補助金の比率はSamsungが大きい

端末補助金の平均金額はAppleが一番大きいが、端末の本体価格に占める補助金の割合はSamsungが一番大きいという調査結果が出た。

AppleInsiderが紹介しているABI Researchの調査によると、端末補助金の平均額はAppleが510ドル、HTCが450ドル、Samsungが400ドル。一方、端末の本体価格に占める補助金の割合はSamsungが84%、HTCが80%、Appleが74%という結果だった。

これはあくまでも平均の数字なので個々の端末によって状況は異なるが、概してSamsungの端末が積極的に値引されて販売されているということになる。

ただし最新の端末ではそれほど大きな違いはない。たとえばVerizonの16GBのiPhone  5とGalaxy S4を比較すると、どちらも定価は649.99ドル、2年契約の場合の本体価格は199.99ドルなので、割引の金額も比率もまったく同じだ。

次に一世代前のiPhone 4SとGalaxy S IIIを同じくVerizonについて比較してみると、iPhone 4Sの本体定価は549.99ドル、2年契約で99.99ドルなのに対し、Galaxy S IIIの本体定価は599.99ドル、2年契約で99.99ドルとなるので、Samsungの方が割引率が大きいということが確認できる。ただしこのケースでは割引額もSamsungが大きいので、上記の一般的傾向とは少し違う。

今度はAT&TのiPhone 5とGalaxy S4を比較してみると、iPhone 5の定価はVerizonと同じ649.99ドル、2年契約ではこれもVerizonと同じく199.99ドルなのに対し、Galaxy S4の定価はなぜか10ドル安い639.99ドル、2年契約では同じく199.99ドルとなるので、Samsungの方が割引の額も率もやや小さくなり、やはり上記の一般的傾向は当てはまらない。

実は冒頭の調査結果はすべての端末を考慮に入れて平均化したものだ。すなわち、AppleはiPhone 5、4S、4が調査対象なのに対し、Samsungはフィーチャーフォンも含め、非常に多彩な端末が含まれている。それが、「割引額は小さいが割引率が大きい」という結果に影響を与えている。

無料でも売れないような端末を多数抱えている可能性もあり、それをもって積極的に販売している、と言い切るのも実態を正しく反映しているとは言えない。

売れ筋のラインナップでもっと積極的に販売活動を展開してほしいものだ。