スマホが以前より売れなくなった。もっともiPhone以外の話だが。
Samsungが7月7日、第2四半期の業績について、5四半期連続の減収、7四半期連続の減益となり、アナリストの予想を下回る見通しを発表した。
主力のGalaxy S6の販売不振を物語るものとされているが、これはSamsungだけでなくAndroidスマホ全体に言えること、とCNETが指摘する。
同日に台湾のHTCは赤字転落を発表し、先週は中国のXiaomiが売上げペースがかなり落ちていると述べている。おそらくAppleを除くすべてのスマホメーカーが苦境に陥っているはずだ。
その原因の一端として、消費者のスマホ買換えの頻度がどんどん減少しており、新機種もそれほど機能が向上しなくなっているので魅力もだんだんなくなっていることが挙げられる。
さらに、成長を続けてきた中国市場の新規需要が飽和状態に達したと見られることも大きな原因。
これはスマホだけでなくコンシューマエレクトロニクス市場全体が落ち込んでいるもの、と指摘するのはGartnerのアナリストのAnnette Zimmermann氏。
皮肉にも昨年の年末商戦が好調過ぎたため、今年に入ってからの需要が減っていることも一因、と指摘するのはJackdaw ResearchのアナリストのJan Dawson氏。
スマホに買換えるべきベーシックフォン自体が減っていることや、キャリアの端末代金分割払いへのシフトも影響していると述べるのは、Recon AnalyticsのRoger Entner氏。分割払いでは端末代金の完済後は月々の支払いが安くなるため、新機種に買い換えずにそのまま使い続けるユーザが増えているという。
端末メーカーにとっては戦略を見直すべきときが来ている。
