アクションカメラの「GoPro」が売上の陰りで「GoProblem」になっていると、TechCrunchが伝えている。なかなかうまい表現だ。
同記事によればアクションカメラはタブレットに似ている。多くの人が1台は欲しいと思うが、常に最新モデルを持ちたいという人はほとんどいない。
確かにタブレットは1台で十分だ。我が家にも数年前に買ったiPad 2が1台あるが、それを家族で共用していて不便はないし、最新のiPadに買い換えたいとも思わない。
特にiPhone 6 Plusを買ってからは、タブレットを使わないで済ますことが多くなったので、iPadは埃をかぶる時間が長くなった。
一方、スマホの方はどうかというと、世間では2年ごとに買い換えるのが普通で、1年ごとに買い換える人も珍しくない。T-Mobileなんか、年に3回まで買い換えられるようにしている。
スマホだって使おうと思えば結構長く使えるものだ。現に、うちの家族はiPhone 3GSを未だに使っている。さすがにもう限界だとは言っているが、まだ使えることは使える。
結局はスマホ（特にiPhone）はメーカーが次々と魅力的なものを出して、最新のものに買い換えたいと思わせることに成功しているということだ。それが商売というものだ。
話をGoProに戻すと、アクションカメラの場合は次々と魅力的な機種を出すのが難しいのだろう。同社は1月13日、第4四半期と2015年の業績見通しを発表した。
第4四半期の売上見通しは4.35億ドルで、前年同期比31.4%減となる見込みだ。10月に発表したガイドラインでは5億ドルから5.5億ドルと予想していたが、特に同四半期前半の売上が予想より少なかったので大幅に下方修正したもの。
それでも2015年の売上予想は16億ドルで、前年比16％増となる見込みだ。それほど悪そうにも見えないが、これまでの急成長に比べたら陰りが出ていると言える。
アクションカメラはもはや飽和状態を迎えているとの判断から、GoProは、要員配置を見直して人員を7%削減するとも発表した。現従業員1,500人のうち100人位がレイオフされることになる。
何か真に革新的なことをやらないと繁栄はない、とTechCrunchは締めくくっているが、これはGoProだけが抱える問題ではない。
