クルマの電動化で先行する中国や欧州諸国に続いて、米国でもEV（電気自動車）市場が急速に立ち上がってきた。 　調査会社Cox Automotiveによれば、米国では今年1〜9月までにEVの新車販売台数が前年同期比で70パーセント増加した。同時期にガソリン車も含めた新車販売台数が15パーセントも減少する中、EVだけは大幅な売上プラスとなっている。

中国や欧米を中心に加速するEVシフト。今年中には、世界で発売される新車の約１割はEV（電気自動車）になる見通しだ。米フォードが今年4月に発売した電動ピックアップ・トラックの「ライトニング（F-150 Lightning）」は事前に20万人の購入予約が入るなど、EVの人気はここに来て高まっている。しかし元々、今回のEVシフトは消費者というより明らかに政府主導であった。

ここ数年のコロナ禍におけるサプライチェーンの混乱や半導体不足を背景に、世界の自動車売上が停滞している。そんな中、毎年倍増のペースで推移しているのが電気自動車の販売台数だ。今後の持続的な成長の鍵を握るのが、電気自動車に搭載されるバッテリー（二次電池）の動向だ。電気自動車、特にBEV（ハイブリッド車などを除く純粋な電気自動車）の製造コストの、実に三分の一を占めるのがバッテリーと言われる。

電動化や自動運転化など「百年に一度」の大変革期にあると言われる自動車産業。その最新事情を紹介する本連載コラムの初回では、世界の自動車産業が電動化へと向かう「EV（電気自動車）シフト」が予想以上のスピードで進んでいることをお伝えした。 連載2回目となる今回は、そうした転換期にある世界の自動車産業の新たな勢力図を眺めてみることにしよう。

電気自動車（EV）が爆発的な普及段階に差し掛かってきた。 国際エネルギー機関IEAの調べでは、世界市場における電気自動車の新車販売台数が2021年に約660万台に達した。これは新車全体の販売台数の9％弱に当たるが、2019年の約2％、2020年の約4％等と比べると、指数関数的に増加していることが見て取れる。