車載電池の動向とリチウムなど鉱物資源を巡る新たな環境破壊の危険性

ここ数年のコロナ禍におけるサプライチェーンの混乱や半導体不足を背景に、世界の自動車売上が停滞している。そんな中、毎年倍増のペースで推移しているのが電気自動車の販売台数だ。今後の持続的な成長の鍵を握るのが、電気自動車に搭載されるバッテリー(二次電池)の動向だ。電気自動車、特にBEV(ハイブリッド車などを除く純粋な電気自動車)の製造コストの、実に三分の一を占めるのがバッテリーと言われる。

EVシフトが進む世界自動車産業の新勢力図

電動化や自動運転化など「百年に一度」の大変革期にあると言われる自動車産業。その最新事情を紹介する本連載コラムの初回では、世界の自動車産業が電動化へと向かう「EV(電気自動車)シフト」が予想以上のスピードで進んでいることをお伝えした。 連載2回目となる今回は、そうした転換期にある世界の自動車産業の新たな勢力図を眺めてみることにしよう。

電気自動車と自動運転技術の世界的動向ーー中国や欧米で爆発的な普及期に突入する電気自動車

電気自動車(EV)が爆発的な普及段階に差し掛かってきた。 国際エネルギー機関IEAの調べでは、世界市場における電気自動車の新車販売台数が2021年に約660万台に達した。これは新車全体の販売台数の9%弱に当たるが、2019年の約2%、2020年の約4%等と比べると、指数関数的に増加していることが見て取れる。

主要各国の取り組み――量子コンピュータは社会・経済・世界をどう変えるか(連載最終回)

世界の社会・経済に劇的な変革をもたらすと見られる量子コンピュータは、国家間の力関係にも多大な影響を与えそうだ。 世界の主要国はこれまで、自国の経済や安全保障を左右する量子コンピュータの研究開発に多額の予算を投じてきた。 技術分析・未来予測等のコンサルティング会社アスタミューゼの調べでは、首位の米国は2018年までの10年間で推定10億6000万ドル、2位の英国は同じ期間に同8億3000万ドルを量子コンピュータの研究開発に注ぎ込んだ。

化学、製薬、物流――量子コンピュータは社会・経済・世界をどう変えるか

日米欧や中国など主要国・地域が競うように開発を進める次世代の超高速計算機「量子コンピュータ」。 最終目標である「誤り耐性」量子コンピュータには、少なくとも100万個以上の量子ビットが必要とされる。それが実現されるのは今から10〜20年先と見られるが、「NISQ(ノイズあり中規模量子デバイス)」と呼ばれる1000量子ビット級の量子コンピュータは2023年にも登場する見通しだ。

量子コンピュータは社会・経済・世界をどう変えるか

グーグルやIBM、アマゾンなど世界的な巨大IT企業、あるいは日米欧中をはじめ主要国・地域の大学や産業界が競うように開発を進める夢の超高速計算機「量子コンピュータ」。 近い将来、実用機が登場した暁には、私達の生きる社会や経済、ひいては世界をどう変えるだろうか?
このような問題提起はやや大げさに感じられるかもしれない。 しかし現在のコンピュータについて同じ質問を投げかけてみると、決して大げさではないことが分かる。

世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 後編:マイクロソフトとアマゾン(続き)

マイクロソフトは2006年に設立した量子研究所「ステーションQ」で、「マヨラナ粒子」と呼ばれる謎の物質に基づく「トポロジカル量子コンピュータ」の研究を進めてきた。 しかし、このマヨラナ粒子は理論的に予言されているだけで、その存在は未だ確認されていない。 この存在を実験で証明する必要があったが、そのためにマイクロソフトが白羽の矢を立てたのが、デルフト工科大学のレオ・カウウェンホーフェン博士だった。

世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 後編:マイクロソフトとアマゾン

米マイクロソフトの量子コンピュータに対する取り組みはかなり以前まで遡る。 2006年、同社はカリフォルニア大学サンタバーバラ校に「ステーションQ」と呼ばれる研究拠点を設け、ここで産学連携による量子コンピュータの共同研究を開始した。このカリフォルニア大学サンタバーバラ校とはグーグルも共同研究を進めているが、相手となる研究者がマイクロソフトとでは異なる。

世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 中編:IBM

2019年10月、グーグルが自主開発した量子コンピュータで「量子超越性」を達成したと主張した際、IBMは即座にその信ぴょう性を疑う声明を発表した。 グーグルが「我々の量子コンピュータを使えば200秒で解けるが、従来のコンピュータなら1万年かかる」とする特殊な計算問題は、実は既存のIBM製スパコンを使っても2日半で計算が終わるという。

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