クルマの電動化で先行する中国や欧州諸国に続いて、米国でもEV（電気自動車）市場が急速に立ち上がってきた。
調査会社Cox Automotiveによれば、米国では今年1〜9月までにEVの新車販売台数が前年同期比で70パーセント増加した。同時期にガソリン車も含めた新車販売台数が15パーセントも減少する中、EVだけは大幅な売上プラスとなっている。
カテゴリー: 環境
EVは本当に環境に優しいのか「ライフ・サイクル・アセスメント（LCA）」や「鉱物資源の採掘による影響」など多角的な評価基準が求められる
中国や欧米を中心に加速するEVシフト。今年中には、世界で発売される新車の約１割はEV（電気自動車）になる見通しだ。米フォードが今年4月に発売した電動ピックアップ・トラックの「ライトニング（F-150 Lightning）」は事前に20万人の購入予約が入るなど、EVの人気はここに来て高まっている。しかし元々、今回のEVシフトは消費者というより明らかに政府主導であった。
日本ワインが醸すサスティナブルで新しい価値 ～生産者とボランティアが育むつながりとウェルビーイング～
「あ、おいしい」。試飲会付きワインセミナーで日本のワイン生産者の講演を聴講し、おいしいワインをいただきました。このことをきっかけに、日本のワイン産業を調査してみました。すると産業を後押しする基準づくりや拘りを持つ生産者と彼らをサポートするボランティアの存在があり、「日本ワイン」がESG的にもユニークな産業モデルになる可能性を感じました。
「日本ワイン」とわざわざ括弧で括ったのは意味があります。ワインは税法上シードル等と同じ「果実酒」として扱われますが、ラベル表示に関しては基準が定められています。
藻場を守りたい～研究所の水上ドローン実証実験記～第3回
去る8月23日、KDDI総合研究所では「水上ドローンを活用した藻場調査に成功」をプレスリリースしました。藻場とは海草・海藻が生息しているエリアのことです。本コラムでは、3回に分けて実証実験の経緯や実験の裏話をお伝えしています（第1回、第2回はこちら）。最終回の今回は、実証実験本番を迎えたことや藻場への思い、実験における地域の皆様との関わりの重要性について、お伝えします。
藻場を守りたい～研究所の水上ドローン実証実験記～第2回
去る8月23日、KDDI総合研究所では「水上ドローンを活用した藻場調査に成功」をプレスリリースしました。藻場とは海草・海藻が生息しているエリアのことです。本コラムでは、3回に分けて実証実験の経緯や実験の裏話をお伝えしています。前回は、藻場の役割や藻場計測に水上ドローン活用を検討した背景などを紹介しました。
第2回目の今回は、実証実験場所を鳥羽市菅島に決めた経緯や温かな菅島の皆様のこと、実証前テストでのアクシデントなどをお伝えします。
米国で加速するEVシフトと手探りの自動車メーカー
ここに来て、EVシフト（従来のガソリン車から電気自動車への移行）を促す主要国・地域の取り組みが勢いを増してきた。中でも米国の動きは顕著だ。
一足早く2035年までにハイブリッド車を含む内燃エンジン車の新車販売を禁止する方針を打ち出したEU（欧州連合）に続いて、米カリフォルニア州の環境当局も8月、このEUとほぼ同様の新たな規制案を可決した。
藻場を守りたい～研究所の水上ドローン実証実験記～第1回
去る8月23日、KDDI総合研究所では「水上ドローンを活用した藻場調査に成功」をプレスリリースしました。藻場とは海草・海藻が生息しているエリアのことです。本コラムでは、3回に分けて実証実験の経緯や実験の裏話をお伝えします。第1回目は藻場の役割や藻場計測に水上ドローン活用を検討したこと、第2回目は、実証実験場所を鳥羽市菅島に決めた経緯や実証前テストでのアクシデント、第3回目は実証実験本番を迎えたことや藻場への思い、実験における地域の皆様との関わりの重要性について、です。
自動運転の簡略な開発史と現状
今、百年に一度の大変革期にあると言われる世界の自動車産業。その変化はしばしばC（Connected）、A（Autonomous）、S（Share/Service）、E（Electric）という4つの頭文字（CASE）によって表現される。
ただ、これらの変化は必ずしも一様に進んでいるわけではない。
確かにCASEの一角をなす「電動化（Electric）」は、中国や欧州を中心に電気自動車（EV）の販売台数が毎年ほぼ倍増するなど急速に進展している。
アパレルD2Cブランドの受注生産が増えている〜受注生産＋待ち時間の価値化で廃棄を減らす
2022年1月、フランスで売れ残った新品の衣料品の廃棄が禁止となった。余った商品は寄付やリサイクルの対象となり、違反したブランドには最大15,000ユーロ（約210万円）の罰金が科せられる。ファッション最先端の国は規制も最先端だ。こうなった背景にはファッション界特有の負の側面がある。ファッションブランドは売り逃がしという機会損失を避けるために需要をはるかに上回る量の商品を供給することが商習慣となっている。
車載電池の動向とリチウムなど鉱物資源を巡る新たな環境破壊の危険性
ここ数年のコロナ禍におけるサプライチェーンの混乱や半導体不足を背景に、世界の自動車売上が停滞している。そんな中、毎年倍増のペースで推移しているのが電気自動車の販売台数だ。今後の持続的な成長の鍵を握るのが、電気自動車に搭載されるバッテリー（二次電池）の動向だ。電気自動車、特にBEV（ハイブリッド車などを除く純粋な電気自動車）の製造コストの、実に三分の一を占めるのがバッテリーと言われる。