世界の社会・経済に劇的な変革をもたらすと見られる量子コンピュータは、国家間の力関係にも多大な影響を与えそうだ。 世界の主要国はこれまで、自国の経済や安全保障を左右する量子コンピュータの研究開発に多額の予算を投じてきた。 技術分析・未来予測等のコンサルティング会社アスタミューゼの調べでは、首位の米国は2018年までの10年間で推定10億6000万ドル、2位の英国は同じ期間に同8億3000万ドルを量子コンピュータの研究開発に注ぎ込んだ。
カテゴリー: 小林雅一
化学、製薬、物流――量子コンピュータは社会・経済・世界をどう変えるか
日米欧や中国など主要国・地域が競うように開発を進める次世代の超高速計算機「量子コンピュータ」。 最終目標である「誤り耐性」量子コンピュータには、少なくとも100万個以上の量子ビットが必要とされる。それが実現されるのは今から10〜20年先と見られるが、「NISQ（ノイズあり中規模量子デバイス）」と呼ばれる1000量子ビット級の量子コンピュータは2023年にも登場する見通しだ。
量子コンピュータは社会・経済・世界をどう変えるか
グーグルやIBM、アマゾンなど世界的な巨大IT企業、あるいは日米欧中をはじめ主要国・地域の大学や産業界が競うように開発を進める夢の超高速計算機「量子コンピュータ」。 近い将来、実用機が登場した暁には、私達の生きる社会や経済、ひいては世界をどう変えるだろうか？
このような問題提起はやや大げさに感じられるかもしれない。 しかし現在のコンピュータについて同じ質問を投げかけてみると、決して大げさではないことが分かる。
世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 後編：マイクロソフトとアマゾン（続き）
マイクロソフトは2006年に設立した量子研究所「ステーションQ」で、「マヨラナ粒子」と呼ばれる謎の物質に基づく「トポロジカル量子コンピュータ」の研究を進めてきた。 しかし、このマヨラナ粒子は理論的に予言されているだけで、その存在は未だ確認されていない。 この存在を実験で証明する必要があったが、そのためにマイクロソフトが白羽の矢を立てたのが、デルフト工科大学のレオ・カウウェンホーフェン博士だった。
世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 後編：マイクロソフトとアマゾン
米マイクロソフトの量子コンピュータに対する取り組みはかなり以前まで遡る。 2006年、同社はカリフォルニア大学サンタバーバラ校に「ステーションQ」と呼ばれる研究拠点を設け、ここで産学連携による量子コンピュータの共同研究を開始した。このカリフォルニア大学サンタバーバラ校とはグーグルも共同研究を進めているが、相手となる研究者がマイクロソフトとでは異なる。
世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 中編：IBM
2019年10月、グーグルが自主開発した量子コンピュータで「量子超越性」を達成したと主張した際、IBMは即座にその信ぴょう性を疑う声明を発表した。 グーグルが「我々の量子コンピュータを使えば200秒で解けるが、従来のコンピュータなら1万年かかる」とする特殊な計算問題は、実は既存のIBM製スパコンを使っても2日半で計算が終わるという。
世界的な主要企業の量子コンピュータに対する取り組み 前編：NECとグーグル
カナダの量子スタートアップ企業D-Wave Systemsが2013年に発売した第二号機D-Wave 2は、グーグルやNASAが共同で採用するなどして世界的な注目を浴びた。
量子計算機ブームに火をつけた先駆企業D-Wave Systems
1980年代に基本的なコンセプトが発案された量子コンピュータは、今世紀に入るとIBMやHPなど巨大IT企業がその試作機を作るなど、徐々に研究開発が進められてきた。
量子ゲートとは何か？
いずれ実現された暁には異次元の計算速度を誇るとされる「量子コンピュータ」は、そのアイディアが有名なファイマン博士によって発案された1981年から長年に渡って、一部の物理学者らの好奇心に駆られた半ば学術的研究の対象に過ぎなかった。
量子計算機の黎明期を振り返る
夢の超高速計算機「量子コンピュータ」への投資が米国を中心に急拡大している。 世界全体での投資額は近年鰻登りで、今年は年間30億ドルを突破しそうな勢いだ。 ニューヨーク証券取引所では、「SPAC（特別買収目的会社）」と呼ばれる特殊な上場テクニックを使って、一度に20億ドルもの巨額資金を調達する量子スタートアップ企業も登場している。