第3回 生成AIが著作権侵害などで訴えられる――人間の作品から学んで創る人工知能はクリエーターやジャーナリストの敵となるのか？
テキストや画像、コンピュータ・プログラムなど様々なコンテンツを出力する生成AI。中でも対話型AI「ChatGPT」の登場以来、世間の関心を集めているが、実は法的にはグレー・ゾーンに置かれている。これら各種の生成AIは作家や漫画家、イラストレーター、プログラマーなど各方面の知的財産権を侵害し、その職業を脅かしている、という訴えや苦情は以前から聞かれた。そして今年1月、米国で画像生成AIの合法性を争う集団訴訟が起こされた。
第2回 話題のテキスト生成AI「ChatGPT」の性能評価――確かに回答には誤りが多いが、本来の実力を見極めるには今しばらく時間が必要
生成型AI（人工知能）に関する連載の第2回目となる今回は、最近世間で話題のChatGPTについて見ていこう。 昨年11月末に一般公開されたChatGPT（https://chat.openai.com/chat ）は、米OpenAIが開発したテキスト生成ツールだ。いわゆる「チャットボット（お喋りAI）」の一種であり、ユーザーである私達人間とテキスト・ベースの会話、つまりチャットをすることができる。 開発元のOpenAIは、2015年に著名起業家のイーロン・マスク氏やピーター・ティール氏らが総額約10億ドル（当時の為替レートで1000億円以上）を出資して立ち上げた研究機関である。設立当初は非営利団体として、単なる一企業ではなく人類全体に寄与する人工知能の研究開発を目標に掲げていた。
アートとAI（後編）〜AIは脅威にあらず、アーティストがAIを使いこなすようになる
前回のコラムでは、当面はAIがアーティストの脅威にはならないであろうことを、ファクトを基に考えた。一方で、アーティストがコンセプトを作り、それを表現するためにAIを活用するケースが少しずつ出てきている。それらは、AIを使っている点では、前回紹介したMidjourneyの作品と同じだが、提示したいコンセプトのための表現手段としてAIを使っているところが大きく異なる。アートワールドに食い込んでいけるのは、このようなAIの使い方ではないだろうか。今回はこのあたりに着目したい。
AIブームの第2波を巻き起こすGenerative AI：第1回 画像生成AIとは何か
IT業界において、2022年はいわゆる「Generative AI（生成型の人工知能）」が注目を浴びた年だった。 ディープラーニングなど従来のAIは基本的に各種データの「分析」に使われるが、生成型のAIは（同じくディープラーニング技術に基づくとはいえ）文字通り「画像」や「テキスト（文章）」、「コンピュータ・プログラム」など各種コンテンツを「生成」するAIである。この種の人工知能は今後、AIブームの第2波を形成していくことが期待されている。その動向を新たな連載コラムとして紹介していく。初回となる本稿では、まず2022年の夏頃から次々とリリースされた「画像を生成するAI」から見ていくことにしよう。
アートとAI（前編）〜AIはアーティストにとって脅威にはならない
2022年8月、米コロラド州で開催されたアートコンテストのデジタルアーツ部門で、画像生成AI「Midjourney」が作成した作品が優勝に選ばれた。この作品を出品したジェイソン・アレン氏は、ボードゲーム会社の社長であり、アーティストではない。この出来事を受けて、SNSでは「AIを使えば、誰でもアート作品を作れようになった」、「アーティストが不要になる」、「アートの概念が根本から変わる」などのコメントが飛び交った。アレン氏本人も、受賞後にニューヨークタイムズの取材に対して「アートは死んだ。もう終わった。AIが勝ち、人間は負けたんだ。」と言い放っている。 果たしてそうなのか？AIはアーティストを脅かす存在なのか？今回はこれを考える。
体験型アートによる新しいお金の流れ〜チームラボがアートワールドのタブーをひっくり返した
前回に引き続きチームラボの話だ。前回は、チームラボの体験型デジタルアートが、どのようにアートワールドで評価を得てきたのかをまとめた。実はチームラボによる革新は他にもある。アートの新しいお金の流れを作ったのだ。スープストックトーキョーなどを立ち上げた連続起業家であり、アートコレクターでもある遠山正道氏はこう評する。 「チームラボはアートにおける新しいお金の流れを作った。
チームラボはなぜ世界で認められたのか〜体験型デジタルアートの源流を探る
「時代を大きく変えたシリコンバレーのIT起業家たちは全員と言っていいくらいチームラボの作品を持っています」（チームラボ代表 猪子寿之氏） 世界を動かしているシリコンバレーの起業家たちはチームラボを愛好している。チームラボの作品を求めているのは個人コレクターだけではない。世界のミュージアムもチームラボの作品を所蔵し始めている。また、チームラボには世界各国からデジタルアート展のオファーが舞い込み、さらにはデジタルアートミュージアム「ボーダレス」展でギネス記録を更新するくらいの人を集めた。世界がチームラボを求めているのだ。
世界中でデジタルアート展を開催するチームラボが2019年にある偉業をとげた。東京開催の「ボーダレス」展の年間動員数（約220万人）が、単独アーティストのミュージアムとしては世界最多となりギネス世界記録を更新したのだ。ちなみにそれまでのトップ3は、オランダのゴッホ美術館（年間来館者数：約213万人）、スペインのピカソ美術館（同：約107万人）、スペインのダリ美術館（同：約82万人）だ。これらに勝ったのだ。スゴすぎる。
EVは本当に環境に優しいのか「ライフ・サイクル・アセスメント（LCA）」や「鉱物資源の採掘による影響」など多角的な評価基準が求められる
中国や欧米を中心に加速するEVシフト。今年中には、世界で発売される新車の約１割はEV（電気自動車）になる見通しだ。米フォードが今年4月に発売した電動ピックアップ・トラックの「ライトニング（F-150 Lightning）」は事前に20万人の購入予約が入るなど、EVの人気はここに来て高まっている。しかし元々、今回のEVシフトは消費者というより明らかに政府主導であった。