SprintとT-Mobileの合併話が再燃しているが、以前とは事情が違う。
SprintとT-Mobileの合併話は2014年にSprint/ソフトバンクが押し進め、当局の反対に遭って断念した経緯があるが、それ以降もたびたび話題に上がってきた。
特にトランプ政権になってからは合併案件が認められやすくなったとして合併話再燃の可能性が高くなったとの見方が多くなった。
Reutersが2月17日に報じた最新情報によると、ソフトバンクはSprintの経営権をT-Mobileの親会社のDeutsche Telekomに譲渡してもいいとの意向を示している。
以前の合併話はSprintがT-Mobileを買収するというものだったが、最新情報ではT-MobileがSprintを買収するという構図に変わっている。というのも、以前と比べると状況がずいぶん変わっているからだ。
2014年の時点では米携帯市場における加入者数でSprintは第3位、T-Mobileが第4位だったが、今はT-Mobileが第3位でSprintが第4位になっている。
企業価値も2014年の時点ではSprintが360億ドル、T-Mobileが300億ドルだったが、今はSprintは以前とほぼ変わらないがT-Mobileは500億ドル以上になっている。
以前はDeutsche TelekomがT-Mobileを手放したがっていたが、今はソフトバンクがSprintを手放したがっているという状況になっている。
T-Mobile/Deutsche Telekomにとっては、合併すればそれはそれでメリットはあるだろうが、無理に合併しなくても単独でもやっていける見通しであり、特にすぐに合併を推し進めなければならない差し迫った事情はない。
INVESTOPEDIAが伝えているように、T-MobileはSprintを買収するならもう少し待った方がいい、待てば待つほど条件は良くなる、との見方さえある。
そういうわけで、この合併話は以前と比べるとT-Mobile/Deutsche Telekomの立場がはるかに強くなっている。
